中国関連【総合】

そろそろ解散総選挙となりそうですが、以下に挙げる人間に票を投じてはいけません。というか、入れないと思うけど・・・
二度と国政に関わらせてはいけないので、特亜同様に気がついたら駆除してください。

支那の通信社の報道で挙がっている民主党議員の名前

参議院議員
相原久美子　比例代表●
犬塚直史　長崎県
岡崎トミ子　宮城県●
神本美恵子　比例代表
今野東　比例代表
谷岡郁子　愛知県
白眞勲　比例代表●
藤谷光信　比例代表
松浦大悟　秋田県
松野信夫　熊本県
水岡俊一　兵庫県

衆議院議員
逢坂誠二（北海道8区比例北海道）
郡和子（宮城県1区比例東北）
近藤昭一（愛知県3区）
佐々木隆博(北海道6区)
篠原孝(長野県1区比例北陸信越)
田島一成(滋賀県2区)
筒井信隆(新潟県6区)
平岡秀夫(山口県2区)
山田正彦(長崎県3区比例九州)

blogs.yahoo.co.jp/..

彼等は民主議員・相原久美子のもとに「日本政府に平頂山事件を公式謝罪せよ」とほざいた売国奴達です。
中国は平頂山村の人口１３６９人なのに３千人余虐殺？とぬかしてます。
南京の手口と一緒。
ゲリラがが撫順炭鉱を襲撃し日本人5人殺害し、日本軍が報復というか身に危険を感じ、平頂山のゲリラ400人を掃討した事件。

特に●を付けた議員は大陸に送り返すか、駆除お願いします。
野ブタも忘れず・・・

［北京　１８日　ロイター］　中国政府系の複数の新聞が、共産党を批判した地方の役人が処罰を受けたことについて批判する報道を行っている。こうした批判は極めて異例で、一部のメディア専門家は言論の自由度が改善される兆しにも
取れるとの見方を示している。
この役人（２５）は、共産党独裁支配の終わりを求めるメッセージをインターネット上に投稿したことで、当局から強制労働
２年の刑に処された。
これに対し、中国共産党機関紙の人民日報系タブロイド紙「環球時報」や新京報を含む複数のメディアが処罰を批判。
当局を批判できる言論の自由を求めた。環球時報は先週、「時代遅れで、今日の言論の自由や法の支配に反する」との論評を掲載した。
ジャーナリズムが専門の
上海・復旦大学のダグ・ヤング教授は、来月８日から開かれる共産党大会で新体制が発足する前に、
メディアがこうした当局の批判をするのは異例だと指摘。「新政権が言論の自由の拡大を最優先事項にするという前向きな見方もできる」と述べた。
REUTERS: 2012年 10月 18日 18:28 JST
jp.reuters.com/..

【新華網発】　中国上海市の中山医院内視鏡センターに１２日、３０代の男性が駆け込んだ顔は苦痛にゆがみ、体は衰弱、腹部は張っていた。
男性は男性器の形をした性具を肛門から入れたものの取り出せなくなり、腸閉塞を起こしていた。

医師がフックやピンセット、血管鉗子を使って引っ張り出そうとしたが出てこない。男性は仕方なく帰宅し、翌日再び病院を訪れた。
男性はすでにあちこちの病院にかかり、「開腹手術をしなければ取り出せない」と告げられているという。

腸閉塞はもう５日にわたっており、取り出せなければ、腸の壊死が起こる恐れがある。中山病院の専門家は、肛門の拡張を行い、そ
れでも取り出さなかったら開腹手術を施すことを決めた。

医師は男性に全身麻酔を施し、肛門を拡張。潤滑油も使って大きな鉗子で格闘すること１時間。ついに入っていた性具が排泄物とともに出てきた。
長さ２３センチ、太い部分は８センチもある代物だった。

人の直腸は１２～１５センチで、上部はＳ状結腸だ。太く長く、柔らかい性具が直腸に入ってから曲がり、Ｓ状結腸を塞いだ。
体内外の気圧差によって体内に押さえ込まれ、取り出すことが難しかったという。

ソース　毎日中国経済 10月18日(木)23時28分配信（翻訳　金慧／編集翻訳　恩田有紀）
headlines.yahoo.co.jp/..

『朝鮮新報』によれば、彼らは1998年10月に沖縄で開催されたチュチェ思想研究会全国連絡会など主催のセミナーで、共に米軍基地反対を訴えている。日本人は北朝鮮の代弁者として米軍基地反対を訴えているわけだ。
北朝鮮の工作活動の成果であろう。

もっとも、沖縄から米軍に出ていってもらいたいと思っている国は北朝鮮だけではない。中国である。

東シナ海の海底資源の確保はもとより、外洋進出をもくろむ中国にとって、その目の前に立ちはだかる沖縄と強大な駐留米軍は最大の障害なのだ。

情報筋によれば、莫大な額の工作資金が中国から沖縄に流れ込み、これが沖縄における反基地闘争にも使われているという。

最近では、中国の学者らが、沖縄は歴史的に中国に従属していたとして、あろうことか、沖縄の中国への返還を求める声まで上げている。呆れてモノが言えないが、中国が得意とする「嘘も100回言えば真実になる」という伝統戦術を警戒する必要がある。

いずれにせよ、オスプレイの沖縄配備への反対では、中国と北朝鮮の利害は一致し、加えて反基地運動を展開する日本の左翼のそれと一致するのだから、彼らが連携するのは、必然といってよいだろう。そんな政治運動に全駐労が参加するというのはどう考えても理解できない。